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2018年1月打ち上げ・懇親会

こんにちは!ProFutureの光岡です。 ProFutureでは、毎月、前月の打ち上げと、コミュニケーションの活性化を兼ねて、 懇親会を社内で行っています! 先月末に、2018年1月の打ち上げ&懇親会を行いました。 毎回、私がとっても楽しみにしているのは、料理とお酒です! これまでのメニューを並べてみます! ...

【メディア掲載】ダイヤモンド・オンライン:代表寺澤が北崎茂氏(PwCコンサルティング合同会社)に日本国内におけるピープルアナリティクスの動向についてインタビューを受けました

ピープルアナリティクスに対する日本国内での実際の注目度 http://diamond.jp/articles/-/128116

富士通が全社員35,000人にテレワークを導入、「つながるサービス」は実現するのか?

 2017年2月28日、富士通株式会社は同年4月21日から全社員約3万5,000人を対象に「テレワーク勤務制度」を正式導入すると発表した。上司の許可があれば回数に制限はなく、この制度の導入により自宅はもちろんサテライトオフィス、出張先や移動中など勤務場所にとらわれずにフレキシブルな働き方が可能になる。(テレワーク...

HR総研:2018年卒就活生に聞いた「優秀な学生が内定を取るイメージの企業」1位電通、2位伊藤忠、3位三菱商事

 HR総研では今年3月、「楽天みんなの就職活動日記」と共同で、2018年卒の就活生へアンケート調査を実施した。そのなかで「あなたの志望の有無に関わらず、優秀な学生が内定を取るイメージが最も強い企業を1社お選びください」という質問を投げかけた。全体で約1000人の回答のうち、140人以上が「電通」を選び、第1位とな...

HR総研:介護休業・休暇(仕事と介護の両立)に関する調査 結果報告「介護離職者がいる」のは1001名以上規模企業で約7割、5割の企業は「今後、介護を行う従業員が増えるのが心配」

 2015年に、日本の高齢者人口の大きな山であるベビーブーム世代が前期高齢者(65~74歳)に到達した。2025年には、高齢者人口は約3,500万人に達すると推計され、「2025年問題」と呼ばれている。今後、介護ニーズも爆発的に増加することが予測され、企業では従業員の介護離職が問題となってきた。   そこで政府で...

HR総研:「働き方改革」への取り組み実態調査【4】「多様な働き方」として、時間や場所にとらわれない働き方の施策の第1位は39%の「フレックス制度」

「働き方改革」取り組み状況に関する調査結果の第4回は、「働き方改革の進め方」と「多様な働き方」についてレポートする。  「働き方改革の進め方」では、「働き方改革」に関する方針や目標がどのような状況かを聞いた。「目標や方針が明確化され社内に浸透している」と回答した企業は30%、「方針や目標は定められているが、社内...

HR総研:「働き方改革」への取り組み実態調査【3】有給休暇取得有給休暇取得率40%以下が約4割。課題は「業務量過多・人員不足」

「働き方改革」取り組み状況に関する調査結果の第3回は、「有給休暇取得」に関して報告する。働き方改革は官民が共同で推進しており、経団連は2016年8月に「年休の取得日数が5日未満の従業員が生じないように」と年次有給休暇取得キャンペーンを展開し、経営トップに向けて取り組み依頼を出した。  「働き方」だけでなく「休み...

HR総研:「働き方改革」への取り組み実態調査【2】労働時間労働時間短縮における課題の第1位は「業務量が多く、人員が不足していること」

「働き方改革」取り組み状況に関する調査結果の第2回は、「労働時間」に関する調査結果を報告する。  労働時間に関しては、約7割の企業が何らかの取り組みを行っている。実態としては、1か月の「所定労働時間」は「151~160時間」の企業が35%で最多であり、「平均の実労働時間」では「171~180時間」の企業が24%...

HR総研:「働き方改革」への取り組み実態調査【1】4社に3社が取り組み中・予定中。75%は効果がでていると回答

 安倍内閣では日本企業の課題である長時間労働の是正をはじめとした「働き方改革」に取り組んでいる。効率的で多様な働き方が広がることで働きたい人が働ける社会を実現し、ホワイトカラーの生産性向上と、個々人が仕事と暮らしの調和をとっていくことにより、日本経済の活性化を図ろうとするものだ。この度HR総研では、「働き方改革」...

幹部育成と失敗の効用

「仕事を任せられない幹部社員が多い」というリーダーの声をよく耳にする。このようなとき、リーダーはどのような対応をとればよいのだろうか。 ▼幹部育成と失敗の効用 https://keiei.proweb.jp/news/1/945/1229/

長時間労働削減に必要な視点

国が長時間労働対策に本腰を入れるなか、この流れは大手企業にとどまらず、中小企業にも及ぶものと推察されます。今回は、中小企業におけるサービス産業の長時間労働削減に必要な視点についてご紹介します ▼長時間労働削減に必要な視点 https://keiei.proweb.jp/news/1/944/1227/

企業におけるマタハラ意識調査結果【HR総研×NPO法人マタハラNet共同調査】(2)企業内教育が進まない「マタハラ」

 2016年3月、男女雇用機会均等法が改正されて、2017年1月1日から雇用主にいわゆるマタハラ防止措置が義務付けられた。前回に引き続き、「マタハラ」に関する人事個人の意識と、企業内教育の実態について探ってみる。 「家庭で子育てに専念するのが本来あるべき姿」とする回答が約2割  仕事を休みがちな妊婦・子育て...

企業におけるマタハラ意識調査結果【HR総研×NPO法人マタハラNet共同調査】(1)

「女性が輝く日本」を成長戦略として掲げる安倍政権が登場してから「マタハラ」が問題視されるようになった。 2016年3月、男女雇用機会均等法が改正されて、2017年1月1日から雇用主にいわゆるマタハラ防止措置が義務付けられた。  さてこのような状況を受け、企業人事はどのような考えを持っているのか? 会社としてで...

行き過ぎた「官僚制」と民間企業にみられる「大企業病」

今、豊洲市場問題がメディアを賑わせており、東京都は大きく揺れている。ところで、行政機関に代表される「官僚制組織」は、何か構造上の問題点を抱えているのだろうか。また、民間企業の場合には? ▼ 行き過ぎた「官僚制」と民間企業にみられる「大企業病」 https://keiei.proweb.jp/news/0/916...

働き方改革、その先にみるもの

政府が日本の働き方を見直すために動き始めた。東京都でも残業ゼロを目指した働き方を推進していくことが発表された。伊藤忠商事は数年前から「朝方勤務」を推進し、健康経営といった先駆的な取り組みを実施している。果たしてこの動きはどこまで浸透していくのだろうか。 ▼ 政府が働き方改革を推進する背景と働き方改革の必要性...

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