Web会議を「十分活用できている」と答えた人は2割未満──。テレワークの普及を受け、Web会議は急速に普及しています。ただ、相手が目の前にいないことで場の空気が読みにくかったり、会議のルールやマナーが明確でなかったりすることから、意思疎通に悩んでいる人も多いのではないでしょうか。フジキ興産に勤める西村部長もその一人。部下の中川課長、新入社員の藤田君との会話に日経BPコンサルティングが実施した調査の結果を交えつつ、解決のヒントを探ります。
（取材協力：日本テレワーク協会）

＜Web会議の利用に関する実態調査＞
実施日：2020年7月1日〜9日
対象：国内の企業・組織に所属するビジネスパーソン
母数：有効回答数1881件

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https://consult.nikkeibp.co.jp/ccl/atcl/20200825_1/
出典:CCL.／日経BPコンサルティング

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みんなどうしてる!? Web会議のニューノーマル　第1回知って安心！　失敗しないWeb会議のポイント

伊達和幸

株式会社日経BPコンサルティング / デジタル本部副本部長兼コンサルティング部長

コンサルティング #テレワークニューノーマル

株式会社日経BPコンサルティング

「ブランド」「デジタル」「コンテンツ」を核に企業の課題を解決する日本経済新聞社系列の出版社である日経BP社。そのグループ会社として株式会社日経BPコンサルティング（以下BPコンサル）は、2002年に誕生した。「ブランドコミュニケーション」「コンテンツコミュニケーション」「デジタルコミュニケーション」という3つの軸で、企業の広報やマーケティングから沸き起こるさまざまな課題を解決している。日経BPコンサルティングでは「ブランド」を重要な経営資源だと位置づけ、延べ1500ブランドを約5万人の消費者とビジネスパーソンで評価する、国内最大規模のブランド価値評価調査「ブランドジャパン」を展開。その調査結果を企業のブランドづくりに役立てている。企業が自ら想定する自社の姿と消費者が見ている姿には、少なからずギャップがあるもの。そのギャップを埋めるのを企業ブランディングであると定め、ターゲット目線に立ったコミュニケーションを見出すのが、同社の提案する「ブランドコミュニケーション」である。「コンテンツコミュニケーション」の分野では、Webサイト、デジタルコンテンツを始め、CSR・ESG・ダイバーシティレポート、会社案内、広報誌、社史・周年史、書籍、会社図鑑などを幅広く制作。同社には、日経BPグループでビジネス専門媒体に携わった経験豊富な編集者や企業メディア制作に長けた編集者が在籍しており、幅広い専門分野にも対応できる。そんな同社が現在最も注力しているのがデジタル分野だ。何を目的に、誰に、何をどのように伝え、どんな行動につなげたいのかなど、企業や団体のWebサイトが、ビジネス上で果たす役割を明確にし、現状分析、戦略策定から、構築・運用までクライアントの目的と課題に応じたソリューションを提供する。ヒアリングによるクライアントの課題の発見、サイトの役割範囲の整理、サイトユーザビリティ診断、SEO・LPO、サイト構造分析、アクセスログ解析など、あらゆる側面から現サイトの実態を把握。自社Webサイトに、どんなコンテンツがどのように提示されているか、現状を分析する。想定しているターゲットに対して、効果的に伝達できているかを明らかにし、残すべきコンテンツ、補足すべきコンテンツを抽出する。Webサイトの診断だけに留まらず、日経BPグループの持つ業界動向や深いインサイトを活かすべく、社内ヒアリングやミーティングによって事業理解を深め、クライアントのビジネスに最適化されたWeb活用戦略を策定、提案、展開する。

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