消費者編では、Amazonが3年ぶりの首位。ニトリが初のトップ10入り。
有職者編では、8年連続首位のトヨタ自動車に本田技研工業が続く。楽天が初のトップ10入り。
今回も時代をリードしてきたブランドの活躍が眼立った。
また、SDGs・CSRといった企業活動がブランド力向上において重要になってきている。

調査結果のポイント

[ 上位100ブランドのランキングは表1（BtoC編）、表3（BtoB編）をご覧ください ]

調査結果より

Amazonが消費者編で2016以来2回目の首位。ニトリが初のトップ10入り

BtoC編「総合力」ランキングでは、94.4ポイント（偏差値）を獲得したAmazonが、今回3年ぶりに首位を獲得（表1）。第2位にはYouTubeが、第3位には日清食品が入った。今回新たにトップ10入りしたのは、YouTubeのほか、無印良品（第4位）、トヨタ自動車（第6位）、ニトリ（第7位）、ダイソー（第8位）、楽天市場（第10位）。前回結果と比較するとトップ10の10ブランド中、6ブランドが入れ替わった。また、ニトリは調査開始以来、初めてのトップ10入りとなる。

今回首位を獲得したAmazonはイノベーティブとコンビニエントへの評価が高い。Amazonは、イノベーティブ（革新性）ランキングで1000ブランド中第1位、コンビニエント（利便性）ランキングで第4位となった（図1）。さらに、強みのイノベーティブ（革新性）に加えて、アウトスタンディング（卓越性）とフレンドリー（親近性）の3因子でスコアが上昇した。当日配達などのEC・流通サービス面だけでなく、映画・ドラマ・音楽・本などが使い放題となる月額制サービスAmazonプライム、注文だけでなく家電の制御も可能にしてくれるスマートスピーカーなど、まさに革新的であり、かつ、便利なサービスが根付き始めているブランドといえる。また、アマゾンジャパンが昨年実施したセールイベント「プライムデー2018」では、プライム会員への新規登録者と注文数が過去最大を記録した。

続きは、こちらから・・・
https://consult.nikkeibp.co.jp/ccl/atcl/20190322_1/
出典:CCL.／日経BPコンサルティング

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ブランド・ジャパン 2019｜ブランドランキングTOP100を発表

伊達和幸

株式会社日経BPコンサルティング / デジタル本部副本部長兼コンサルティング部長

サービスブランドコンサルティング 2019 ランキング

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「ブランド」「デジタル」「コンテンツ」を核に企業の課題を解決する日本経済新聞社系列の出版社である日経BP社。そのグループ会社として株式会社日経BPコンサルティング（以下BPコンサル）は、2002年に誕生した。「ブランドコミュニケーション」「コンテンツコミュニケーション」「デジタルコミュニケーション」という3つの軸で、企業の広報やマーケティングから沸き起こるさまざまな課題を解決している。日経BPコンサルティングでは「ブランド」を重要な経営資源だと位置づけ、延べ1500ブランドを約5万人の消費者とビジネスパーソンで評価する、国内最大規模のブランド価値評価調査「ブランドジャパン」を展開。その調査結果を企業のブランドづくりに役立てている。企業が自ら想定する自社の姿と消費者が見ている姿には、少なからずギャップがあるもの。そのギャップを埋めるのを企業ブランディングであると定め、ターゲット目線に立ったコミュニケーションを見出すのが、同社の提案する「ブランドコミュニケーション」である。「コンテンツコミュニケーション」の分野では、Webサイト、デジタルコンテンツを始め、CSR・ESG・ダイバーシティレポート、会社案内、広報誌、社史・周年史、書籍、会社図鑑などを幅広く制作。同社には、日経BPグループでビジネス専門媒体に携わった経験豊富な編集者や企業メディア制作に長けた編集者が在籍しており、幅広い専門分野にも対応できる。そんな同社が現在最も注力しているのがデジタル分野だ。何を目的に、誰に、何をどのように伝え、どんな行動につなげたいのかなど、企業や団体のWebサイトが、ビジネス上で果たす役割を明確にし、現状分析、戦略策定から、構築・運用までクライアントの目的と課題に応じたソリューションを提供する。ヒアリングによるクライアントの課題の発見、サイトの役割範囲の整理、サイトユーザビリティ診断、SEO・LPO、サイト構造分析、アクセスログ解析など、あらゆる側面から現サイトの実態を把握。自社Webサイトに、どんなコンテンツがどのように提示されているか、現状を分析する。想定しているターゲットに対して、効果的に伝達できているかを明らかにし、残すべきコンテンツ、補足すべきコンテンツを抽出する。Webサイトの診断だけに留まらず、日経BPグループの持つ業界動向や深いインサイトを活かすべく、社内ヒアリングやミーティングによって事業理解を深め、クライアントのビジネスに最適化されたWeb活用戦略を策定、提案、展開する。

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