これは少し前に、ネットワークエンジニアである私の身に起きた、ある“残念な案件”の記録です。

ここまで極端に問題のある案件は、今時、なかなかないと思いますが、特にエンジニア経験の少ない方が炎上案件の雰囲気を少しでも理解してもらえればと思います。

目次

1. 恐怖“法案件対応”

2. 驚きのサーバーエンジニア

3. 決まらない通信要件

4. まとめ　最終的にはうまくいったものの。。。

恐怖“法案件対応”

お酒の席でかつての同僚に誘われたのが始まりでした。「某金融機関が、業界知識のあるエンジニアを探しているのだけど、どうだろう？　まったりだし、単価も悪くない」との言葉に、酔っ払っていた私は、うかつにも了解してしまいました。

翌々日、面接を受けて、そこで気が付きました。実は、まったり保守要員ではなく“法対応案件”での募集であることに。

法対応案件とは、その名の通り、法律の改正に対応して行うシステム作業の総称です。法対応案件は、新たな法律の適用日前までに完了させる必要があります。つまり、スケジュールは絶対に動かせないのです。うっかりスケジュールが狂って、新たな法律の適用日前までに完了ができなければ、何人かの首が飛ぶ世界です。

特に金融機関は信頼が最重要ですから、スケジュールのプレッシャーもひとしおです。しかも、金融機関は「システム作業のために営業止めます」とはなかなか言えないため、だいたい作業日程がタイトです。

「ネットワーク機器の交換は東証とニューヨーク証券取引所の取引が止まる、早朝数時間のうちに完了させてください。この時間に終わらなくて、取引開始にうちの銀行のトレーディングシステム使えなかったら、誰がどう責任取るんですかね」みたいなことを普通に言われます。

さらに、金融機関の法対応案件というのはたいてい関係者が多いのです。金融機関の担当者、新システムのアプリケーション部隊、ネットワークを含めたインフラ部隊といった“内側の関係者”だけでなく、“外側の関係者”も存在します。

みなさんはあまり意識していないと思いますが、金融機関同士、“データ交換をする仕組み”が無数にあります。例えば、A銀行のATMからB銀行の口座に送金できるのも、証券会社を通して、東証の株の売買ができるのも、それぞれの情報をやり取りするための仕組みがあるからです。

金融機関の法対応案件では、だいたい、この“データ交換をする仕組み”を管理している“クライアント金融機関の外の関係者”などとも折衝する必要があります。

こうした諸々の理由から、金融機関の法対応案件というのは、極力断りたいところですが、すっかりクライアントさんは来てもらえること前提で話しているうえに、単価も良かったので、躊躇いながらも「お受けしますよ」と言ってしまいました。気になる続きは👇👇👇

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