新たな時代への移り変わり

2020年からの新型コロナウイルス蔓延により、多くの人が生活環境の変化を経験し、新しい生活様式を取り入れています。

特に大きく変化を求められたものとして、「人と人の非接触型」のライフスタイルです。

これにより、在宅時間が増え続け、インターネットを活用した様々なコンテンツも誕生し始めたことで、ある種のデジタルイノベーションと呼ばれる時代へと移り変わりました。

これは日本だけではなく、世界中でも加速化されていき、企業の働き方にも大きく影響しています。

働き方への変化とは？

企業での働き方は、多くの選択肢が広がっています。

例えば「リモートワーク」や「ハイブリッドワーク」など、今までにない働き方が生まれ、

新しい価値観がつくりだされています。

実際にどれくらい企業での働き方に対して、変化が生まれたのか？

厚生労働省令和3年度調査によると、2020年4〜5月から出勤日数が医療業界を除き、減少していることがわかっています。

一時的に仕事量が減少した要因もあるかもしれませんが、統計データを見るとその後も減少を続けています。

主な要因としては「テレワークの導入」で、労働者の半数以上がテレワーク経験があると回答しています。

つまり、会社へ出社することへの必要性があまり感じられなくなってきています。

【出社しないことへのメリット】

会社へ出社しないメリットとしては以下があります。

• 通勤時間をなくし、時間の有効活用ができる
• 交通費の削減ができる
• 事故や事件のリスクを減らす
• 人との接触を回避できる
• 生産性向上へ繋がる

企業にとっても働き手にとってもメリットがあり、出社をしないことで「リスク回避」をおこなうことができます。

また、出社しない働き方により、プライベートの時間を今まで以上に確保できるので、時間の有効活用が可能です。

【出社しないことへの懸念】

逆にさまざまな懸念も生まれ、「愛社精神が失われる」「社員同士のコミュニケーションが失われる」などの声があります。

これらの懸念は、日本のメンバーシップ雇用型が主な要因となっています。

欧米の雇用制度はジョブ型(スキル評価)に対して、日本の企業はメンバーシップ型(組織への従順性や周囲との協調性評価)になります。

そのため、出社することによって組織が強化されるという固定観念により、古い風習となっています。

しかし、日本でも固定観念に捉われない企業が存在し、とくにスタートアップ企業はジョブ型の雇用制度が多く、個々のスキルを評価しています。

働き方への多様性

労働時間の短縮やワークスタイルの自由化が進んでいき、様々な働き方が取り入れられています。

また、最近の働き手は、自身のスキルアップを図りたい気持ちも強くなってきており、働き方の多様性によって生まれた空き時間を有効活用しています。

例えば、リカレント教育を受けたり、副業をおこなって自身のスキルアップをしたりと多様化が進んでいます。

それでは実際にどんな働き方があるのかを知っていただき、今後のワークスタイルを選ぶ際の参考にしてください。

【リモートワーク】

リモートワークを日本語で表すと、「遠隔で働く」ことを指します。

ビジネスシーンで用いられる、テレワークと意味合いはほとんど同じになり、会社に出社せずに仕事をします。

在宅での勤務ができるため、育児や家事との両立を可能とし、日本が抱えている社会問題の長時間労働の是正や働きやすい環境作りに大きく貢献しています。

【ハイブリッド型ワーク】

リモートワークの次世代型の働き方として誕生し、「柔軟に働ける」ことを目的に作られました。

例えば、週に2日ほど出社して後は在宅勤務をおこなうなど、働き手が自由に選択をすることができます。

ハイブリッド型ワークのメリットとして、オフィス内の方が集中して仕事に取り組める場合や他の社員との直接的やり取りを必要とする場合など、それぞれの環境によって働き方を変えることができます。

【副業】

昨今、副業は当たり前の働き方となってきており、企業側と働き手それぞれにメリットがあります。

例えば、副業で身に付けたスキルを企業で活かしたり、働き手の不足を補ったりしています。

ランサーズ2021年実態調査によると、副業人口は約800万人以上になり、2020年と比べると100万人ほど増えています。

副業が増えた背景として、政府が「働き方改革」で副業を推進したことによって、大手各社が副業を解禁したからです。

副業解禁をおこなった企業の一部例として以下があります。

• 三菱地所
• ANA
• みずほ銀行
• 丸紅
• 日産自動車

現職の知識や経験を活かし、クラウドサービスを利用した働き方が多くなっています。

また、将来への不安から「会社に依存しない体質作り」のために、収入アップやスキルアップを狙った働き方をする人が増えています。

企業が取り組むべき課題

働き方の多様性が生まれたことで、企業が取り組まなければいけない課題も見えてきます。

問題点を見つけて課題解決に取り組むことで、働く人の環境を改善し、時代の変化へと柔軟に対応することができます。

では実際に課題解決をするには、働き手にどのような考え方が多くなってきているのかを知っておく必要があります。

【働く人の意識調査】

PR TIMESの調査によると、20歳から75歳までを対象としたWEBアンケートで、週1日以上リモートワークを必要だと感じる人が、全体の81.6％になります。

しかし、フルリモートが必要だと感じる人は全体の13％で、多くの人が「ハイブリッド型ワーク」を希望している結果となっています。

理由としては、フルリモートの場合、1人で働くことへの孤独感や閉塞感から起きる「うつ」が原因となっているからです。

つまり、働き手によって望む環境が変わってくるので、現代では柔軟に対応できる企業が求められています。

更にエン転職のWEBアンケートでは、1万人以上の求職者へWEBアンケートをおこない、企業を選ぶ際に求める条件で「勤務時間、休日休暇、勤務地条件」が第1位の結果となっています。

【企業側が考えるべき点】

働き手の意識調査から見えてくることは、「時間」を大切にしていることです。

ひと昔前のような、長時間労働や休日出勤によって評価される時代ではなく、個々のスキルをしっかりと評価しなくてはいけない時代となります。

また、働き方の多様性をしっかり受け止めることで、働き手の生産性向上へと繋がっていき、よりよい社会を作り上げていくことも可能です。

多様性のある働き方を実現するには？

【テレワークの導入】

多様性のある働き方を実現するには、テレワークの導入が必要不可欠で、従来の働き方をしていては、実現することが難しいです。

テレワークで得られるのは、「時間」と「働く場所」の自由です。

時間と場所に縛られない働き方をすることで、多様性のある働き方の実現が可能となります。

【セルフマネジメントの重要性】

セルフマネジメントとは「自己管理」のことで、テレワークに必要な管理は以下の4つがあります。

1. 時間管理
2. 体調管理
3. 精神管理
4. モチベーションの維持管理

テレワークで気をつけるべき点は「怠ける」ことです。

人はもともと怠ける生き物なので、自身を管理する方法を知らないと生産性が下がってしまいます。

どうすれば自己管理できるのか？

それは自身に合った管理方法を見つけることです。

方法として、例えば「1日のスケジュール管理」をつくることで、1日の計画、目標を立てることができます。

いつまでに何をしなければいけないのか見てわかり、作業をスムーズに進めることが可能です。

また、できた部分やできなかった部分を共に改善していくことで、更に成長をすることができ、モチベーションを維持することもできます。

【固定観念に捉われない柔軟さ】

時代の変化に対応していく柔軟さが必要となります。

柔軟さとは、新たな考え方を素早く取り入れ、臨機応変に対応することです。

固定観念にとらわれない柔軟な考え方を持ち、挑戦していくことが自身の成長へと繋がっていきます。

最初から否定するのではなく、とりあえず挑戦してみて合わなければやり方を変えていき、行動していきます。

まとめ

働き方の多様性についてご紹介をしていきましたが、人それぞれの生活環境や職種によって異なってきます。

「選択できる自由」があれば、もっと働きやすい社会になっていき、もっと活躍できる場所が増えていくのではないのでしょうか？

foriioでは、多様性のある働き方をしているメンバーが多数在籍しており、それぞれの勤務形態や働き方で仕事もプライベートも充実しています。

今の生活環境を変えたいと思っている方や今後の就職先、転職先を考えている方は、あなたに合った働き方をforiioで探してみてはいかがでしょうか？